ECサイトは現在、運営する側も利用する側も増加傾向にありますが、将来性があるのか気になるところですよね。
2020年から急激に広がった新型コロナウィルス感染による社会的影響は、2023年現在に至っても収束していません。ですが、2020年当初のパニック的な状況から2年が経過し、現在では新型コロナウィルスと共存するための「新しい生活様式」へ移行しています。
このような環境下で、今後のECサイト運営はどうなっていくのでしょうか。
このページでは、ECサイト運営の将来性や今後の課題について解説します。
ECサイトとは
ECサイトのECとは「Electronic Commerce」の略で「電子商取引」を意味する用語。eコマースともいいます。
ECサイトとは電子商取引を行うサイトのことで、ネットショップやオンライン販売、インターネットオークション等を含みます。
多くのユーザーが利用、出店している楽天市場やAmazonは、モール型の代表的なECサイトですね。
ECサイト運営の将来性は？
ECサイト運営の将来性を見るためにも、まずはEC業界の市場規模推移をチェックしてみましょう。
以下のグラフは、経済産業省が取りまとめた過去9年間の「日本国内BtoC-EC市場規模の経年推移」データです（2022年8月）。
2020年、新型コロナウィルス感染症拡大による外出自粛や制限により、旅行や飲食、チケット販売のサービス系分野で大幅な縮小が発生し、EC市場全体の規模縮小にまで影響しました。
旅行サービスと飲食サービスにおいては、2021年の市場規模もさらに下落。チケット販売では、コロナ以前と比較するとまだまだですが、2021年は前年より回復しました。
その一方で、在宅の時間が増えたことから、物販系とデジタル系、サービス系のフードデリバリーサービスでは市場が大きく拡大。2021年も引き続き伸びが見られました。
以前よりEC市場は拡大傾向にありましたが、この長きに渡る新型コロナウィルス感染症の影響は、市場にも大きな変化をもたらしていることがわかります。
自粛を余儀なくされたことで、これまでECサイトの利用経験がなかった層にもサービスが浸透、定着してきたといえるでしょう。
つまり、利用者の層が以前よりさらに広がり、EC市場でのニーズも高まっているのです。
店舗での買い物は商品を実際に見て購入できるというメリットがあるものの、以下のような手間や時間がかかります。
- 店舗に行く
- 店や商品を探す
- 購入した商品を持ち帰る
店舗まで行くのに電車や車を利用すれば、交通費やガソリン代、駐車場料金等の出費も発生します。
一方、Web上のECサイトを利用すればわざわざ店舗まで移動しなくても、スマホやPCで様々な商品を比較、じっくり選んで注文し、都合のいい場所に発送してもらえるわけです。通販では、直接商品を見られないデメリットがありますが、利便性は高いでしょう。
この便利さを体験すると、店舗に出かけていくのが「面倒」に感じる層も増加し、ECサイトへの需要がますます拡大する傾向に。
ユーザーの「面倒」な部分をサポートできるECサイトには需要があり、さらなる拡大傾向にもあり、これらのことからも、ECサイト運営は将来性のあるビジネスといえるでしょう。
ECサイト運営における今後の課題
ECサイト運営には将来性がありますが、市場全体のEC化率も上昇傾向にあります。つまり、新規参入する事業者や企業が増加しているのです。
ECサイト運営者が増えればライバルも増加し、簡単なSEO対策だけではサイトを上位表示させるのが困難なケースも出てくるでしょう。
ECサイト運営では、検索エンジンに頼らないSNS配信や広告による集客など、状況に応じた戦略も必要不可欠。
ECサイトでは、店舗のような顧客とのコミュニケーションのチャンスが少ないこともあり、SNS活用によるユーザーとの交流戦略も積極的に取り入れたいところですね。
ECサイト運営には将来性がありますが、サイトに集客して成果を出すためには、サイト構築のスキルはもちろん、データ分析や改善施策が非常に重要となってくるでしょう。
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