【ECサイト業種別】EC化率の低い業種を徹底リサーチ

ECサイト業種別｜EC化率が低いのは？

「EC」とは電子商取引のこと。

「ECサイト」とは、「electronic commerce site（エレクトリック コマース サイト)」の略で、インターネットで商品やサービスの売買を行うために構築されたWebサイトのことです。 ECサイトは、WordPress等のオープンソースソフトウェアや、Amazon・楽天市場等のプラットフォームを活用して作成します。

ではここから、ECサイト業種別のEC化率について見ていきましょう。経済産業省の最新資料データを参考に、以下一覧をまとめました。

参考：経済産業省「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました（2021.7.30）」

EC化率が高いランキング順で上から並べています。

業種分類	2019年におけるEC化率	2020年におけるEC化率	2020年の市場規模
書籍、映像・音楽ソフト	34.18％	42.97％	16,238億円 前年比＋24.77％
生活家電・AV機器、PC・周辺機器等	32.75％	37.45％	23,489億円 前年比＋28.79％
生活雑貨、家具、インテリア	23.32％	26.03％	21,322億円 前年比＋22.35％
衣類・服飾雑貨等	13.87％	19.44％	22,203億円 前年比＋16.25％
化粧品、医薬品	6.00％	6.72％	7,787億円 前年比＋17.79％
食品、飲料、酒類	2.89％	3.31％	22,086億円 前年比＋21.13％
自動車、自動二輪車、パーツ等	2.88％	3.23％	2,784億円 前年比＋16.17％

このデータにおける「EC化率」については、

本調査における EC 化率とは、全ての商取引金額（商取引市場規模）に対する、 電子商取引市場規模の割合を指します。

引用：経済産業省「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました（2021.7.30）」

と記載があります。

2020年における各業種のEC化率で、大きな伸びを見せているのが以下の3つの業種。

• 書籍、映像・音楽ソフト
• 生活家電・AV機器、PC・周辺機器等
• 生活雑貨、家具、インテリア

これらの業種におけるEC化率上昇には、近年の新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛等で、ユーザーからの需要が増えたことが大きく影響しているでしょう。

衣類・服飾雑貨等、アパレル系の業種でもEC化が進み、EC市場も広がりをみせています。 一方で、EC化率が低いのは、以下の3つの業種です。

• 食品、飲料、酒類
• 化粧品、医薬品
• 自動車、自動二輪車、パーツ等

それぞれの業種について、なぜEC化率が低いのか、詳しく見ていきましょう。

食品、飲料、酒類

食品、飲料、酒類を扱う業種では「生鮮食品」の流通における高い障壁があります。

• 生鮮食品の取り扱い難易度が高い
• 消費者ニーズとのギャップ

生鮮食品の取り扱い難易度が高い

生鮮食品をオンラインショップで購入できれば、利便性が高く、消費者のメリットにもなりますが、商品取り扱いの難易度は高めです。

あのAmazonでも「Amazonフレッシュ」として生鮮食品を扱っていますが、そのサービス提供は関東地区の一部地域のみに限定されています。

食品のEC化では、生鮮食品を温度管理などに配慮して安全に保管、各地域に鮮度をキープしながら配送を完了させるシステムづくりが欠かせません。食品管理のための設備や温度管理が必要となる配送など、コスト面も大きな課題となるでしょう。

消費者ニーズとのギャップ

生鮮食品など「直接目で見て選んで購入したい」という顧客のニーズもあります。

店頭に並んだ野菜や果物を、目で見るだけでなく手に取ってじっくり選ぶ消費者。よくある光景ですよね。

鮮度や色、香り、サイズ感などはもちろん、傷みがないかなどを見て、より良いものを買いたいと思う消費者心理があります。 ですが、通販での買い物では意図しないサイズ感のものが届くようなこともあり、場合によってはクレームに繋がることも。クレームが増えれば、ショップ全体の評判が落ちてしまいます。

こうした背景もあり、食品販売のEC化率は低めとなっているのです。

その一方で、イオンや西友、イトーヨーカドーなど、普段利用しているスーパーから直接商品が届くネットスーパーは、身近な店舗からの配送という安心感もあり、食品業界のEC化に一役買っています。

食品関連でのEC化率は低いですが、それでもEC市場規模としては2兆円超え。難易度が高い分、参入できれば大きな売上を生み出す可能性があります。

化粧品、医薬品

化粧品や医薬品を扱う業種でも、EC化を阻む要因が複数あります。 化粧品、医薬品のEC化率を低下させている理由としては、主に以下の3点が挙げられます。

• ドラッグストアなど店舗の多様性
• 化粧品を試して買いたいニーズがある
• Webサイトでの訴求が難しい

ドラッグストアなど店舗の多様性

全国各地に様々なドラッグストアが展開、化粧品や医薬品を扱う店舗数は増え続けています。

化粧品であれば、ドラッグストアだけでなく、コスメショップやデパート、ショッピングモールなど様々なショップで取り扱いがあり、購入するにも選ぶにも消費者が不便を感じることはほとんどないでしょう。

近隣ですぐに入手できれば、通販で到着までの時間を気にしたり、送料を心配したりする必要もありません。 大型のドラッグストアなどでは、多数の商品の選択肢があり、消費者には各種パッケージなどを目で見ながら選べる楽しさもあります。

EC化では、ショップでは入手できない、ほかにはないオリジナリティ、ブランド力、訴求力などが課題となるでしょう。

化粧品を試して買いたいニーズがある

化粧品は直接肌につけるもので、店頭で試す、または販売員に相談して納得して買いたいというニーズもあります。

身近なショップで直接商品を肌につけて試したり、無料サンプルをもらったりする機会があれば、実店舗での購買率もアップするでしょう。

ネットショップマーケティングでは、お試しセットを格安で提供するなどの方法もよく使われます。ECショップなりの工夫で「試したい」ニーズに応えられるかどうかも、売上げを左右する重要なポイントとなるのです。

Webサイトでの訴求が難しい

化粧品や医薬品ジャンルの商品は、近年、Webサイトでの訴求が難しい状況にあります。

Googleの検索エンジンでは、日々アルゴリズムの修正が行われており、その中でも特に厳しいのが「YMYL」領域。

YMYLとは「Your Money or Your Life」の略で、Googleの検索品質評価ガイドラインに記されているワードです。

Google 検索品質評価ガイドライン

Googleの検索品質評価ガイドラインにて、YMYLのトピックは「人々の健康や経済的な安定・安全、社会福祉や幸福に重大な影響を与える可能性があり、危害を与えるリスクもある」「社会に大きな影響を与える可能性がある」と認識されています。

その結果、YMYLジャンルに該当する「化粧品や医薬品に関するWebページ評価の基準」が非常に厳しくなっており、SEO対策でも対応の難しいジャンルとなっているのです。

化粧品ジャンルでは、数年前までASP（アフィリエイト事業者）等を介した宣伝広告が非常に活発に行われていました。

ASPを通じて提携したアフィリエイターが、インターネット上で公開しているブログ等で商品を紹介する「アフィリエイト」ですね。アフィリエイトは、EC事業におけるマーケティング手法の1つとして浸透していました。

ところが、アフィリエイトサイトもGoogleのYMYLのアップデートにより上位表示が難しくなってしまい、EC化を阻む大きな要素の1つとなってしまったのです。

現在も化粧品ジャンルのアフィリエイト広告はありますが、小規模のアフィリエイトブログで検索順位を上げることは難しくなっています。

ECサイトで検索順位を上げられなければ集客効率が下がり、大きな売上げも期待できませんので、検索エンジンに頼らない戦略も必要です。

自動車、自動二輪車、パーツ等

自動車、自動二輪車、パーツ等を扱う業種でEC化が低いのには、以下のような理由が挙げられます。

• ディーラー・カー用品店の利用
• 中小企業のIT化が進んでいない

ディーラー・カー用品店の利用

車やバイクを購入する際は、カーディーラーやバイク専門店で試乗しながら決めるのが一般的であり、EC化が難しい業種です。

車やバイクのメンテナンスやパーツの取り付けでも、個人で対応するケースはそれほど多くありません。

ほとんどの方がディーラーやカー用品店に持ち込んで相談するため、そもそものニーズが少ないことも、自動車、自動二輪車、パーツ等を扱う業種でEC化が低い大きな要因となっているでしょう。

中小企業のIT化が進んでいない

車のパーツなどを作っているような中小企業では、EC化の前にIT化、デジタル化が課題となることもあります。

実際「自分で取り付け可能な車のパーツを探したい」といった場合でも、検索サイトも少なく、商品種類も豊富とはいえません。つまり、消費者にとっては、ニーズにあった商品を見つけるのがなかなか難しい状況なのです。

自動車、自動二輪車、パーツ等を扱う業種には、まだまだEC化で大きく展開していける余地があるといえるでしょう。 ECサイト構築がEC化への壁となっているのであれば、その部分だけプロに任せるという方法もあります。

多くのECモール出店をサポートした実績のある当社でも相談を受付中です。プロとタッグを組んで、事業拡大・収益拡大に結びつけるチャンスを掴みましょう。

EC業界分野別のEC化推移

続いて、BtoC（消費者向けの電子商取引）EC市場の分野別で、市場規模と伸び率をチェックしておきましょう。

ここで紹介する数値については、経済産業省の資料データを参照しています。

参照：経済産業省「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました（2021.7.30）」

分野	2019年	2020年	EC市場の伸び率
物販系	10兆515億円	12兆2,333億円	＋21.71％
サービス系	7兆1,672億円	4兆5,832億円	－36.05％
デジタル系	2兆1,422億円	2兆4,614億円	＋14.90％

2019年12月に中国で新型コロナウイルス感染が発生。2020年1月には日本でも感染者が発生しました。そこからいまだ終息しておらず、EC業界にも大きな影響を与えています。

新型コロナウイルス感染防止で巣ごもり需要が一気に上昇し、物販系とデジタル系でのEC化も加速しました。

デジタル系分野でのEC市場規模の伸び率を見てみましょう。

分類	2019年 前年比	2020年 前年比
電子書籍	3,355億円 前年比＋20.58％	4,569億円 前年比＋36.18％
有料動画配信	2,404億円 前年比＋62.76％	3,200億円 前年比＋33.10％
有料音楽配信	706億円 前年比＋9.56％	783億円 前年比＋10.80％
オンラインゲーム	13,914億円 前年比－4.00％	14,957億円 前年比＋7.50％

デジタル系BtoCのEC市場では、いずれの分類でも前年に引き続き大きく伸びています。

一方、サービス系では、大幅に市場が縮小しました。詳細を見てみましょう。

分類	2019年	2020年
旅行サービス	38,971億円 前年比＋4.80％	159,494億円 前年比－60.24％
飲食サービス	7,290億円 前年比＋14.34％	5,975億円 前年比－18.03％
チケット販売	5,583億円 前年比＋14.25％	1,922億円 前年比－65.58％
金融サービス	5,911億円 前年比－1.90％	6,689億円 前年比＋13.17％
理美容サービス	6,212億円 前年比＋26.06％	6,229億円 前年比＋0.27％
フードデリバリーサービス	7,706億円 9.00％	3,487億円
その他（医療、保険、住居関連、教育等）		6,036億円

特に旅行サービス、チケット販売、飲食サービスの減少が顕著です。

物販系とデジタル系の大きな伸びをもってしても、サービス系のマイナスが響き、トータルではEC市場全体の伸び率がマイナスとなっています。

今後の新型コロナウイルス感染の状況や、ウクライナ情勢を巡る世界的な影響もどのように推移していくのか。EC化を進めるにあたっては、これらの懸念要素や各市場の動向を踏まえた戦略が必須となってくるでしょう。

世界のEC化の現状は？

世界でも、各業種におけるEC化が急速に進んでいます。

日本貿易振興機構ジェトロがまとめた以下の資料を参考に、世界のEC小売の割合を見てみましょう。

以下は、小売全体に占めるECの割合を予測、推計値を示したグラフです。

世界のEC市場では、特に中国の存在感が大きく、中国の小売全体でEC小売の占める割合は43.9％、市場規模も2兆4,886億ドルと断然のトップ。中国に次ぐ米国の市場規模は、半分以下の9,191億ドルとなっています。

日本は世界でも4位に入っていますが、中国や米国と比較するとその差は顕著です。

こうした背景もあり、日本国内から海外への越境ECを導入、検討する企業も増加しています。

日本と世界各国ではそもそもの市場規模の差がありますが、各国EC市場も拡大傾向にあり、日本EC市場での今後の伸びも期待できるのではないでしょうか。

日本のEC化は発展途上

ここまでECサイト業種別のEC化率からEC業界全体、さらに世界でのEC市場規模まで見てきました。

日本でのEC化は発展途上ですが、新規の参入事例も増えており、企業の注目度も高まる傾向にあります。 今後のECサイト普及の波に乗り遅れてしまえば、注文の機会を失い事業成功を阻む足枷となる可能性もあるでしょう。

EC化を成功させるためには、以下のように様々な業務や課題をクリアしていく必要があります。

• ECモールへの出店や自社ECサイトの構築
• メディア運営ノウハウ
• データ分析
• SEO施策
• SNS活用
• 決済システムの導入
• 配送業者との連携

ECサイト構築には、オープンソースの活用スキルなども必要となります。

ここに高いハードルがある場合は、ECサイト構築のプロに任せる選択肢もあるので検討してみてはいかがでしょうか。

ECサイトなどの仕組みづくりも、サイト構築のプロの支援があればスムーズに業務に取り入れられ、EC化を最短で効率よく進められます。